27日付C4ISRNETは、米国防省最上位の研究機関であるDARPAが先週、地下や洞窟やがれきの下とのコミュニケーション手段や地下での航法手段やセンサー技術についての情報提供要求（request for information ）を、軍需産業や研究機関等に対して求める要求を発出したと報じています
北朝鮮関連だな・・・と思わず邪推してしまうタイミングではありますが、どこにも北朝鮮の文字は見当たりません。
無理やり北朝鮮に結びつけなくても、対イスラム過激派やアフガニスタンでの戦いを見れば当然の要求でしょうし、空に比べて地価の様子を探る技術が遅れてるのは明らかですし、海よりも難しいのかもしれませんから、国防省として当然の関心事項かもしれません
読者の皆様それぞれに、いろいろ想像をたくましくしていただけるよう、記事をご紹介いたします
27日付C4ISRNET記事によれば
●DARPAの情報提供要望書は、「地下ドメイン（subterranean domain）、それは人口のトンネルであったり、地下施設であったり、自然洞窟だったり、崩壊した施設の下だったりするが、引き続き困難で複雑な環境であることに変わりがない。そしてこの地下ドメインが世界の安全保障関連活動にますます関連を深めている中、革新的な先進技術は、膨大なコストや人命を危険にさらすことなく、地下ドメインに大きなインパクトを与えうる潜在力を秘めている」と大きな期待を表現している
●地下環境で通信を成立させることは、2つの側面で重要である。一つは地震被害や鉱山の崩壊、地下鉄の生き埋め等の災害時の救助任務のためである。このような場合、信頼できる地下との通信手段が必要である
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●そして戦闘場面での必要性にもDARPAは当然注目している。米軍はWW2からベトナム、そしてイラクやアフガンでも洞窟やトンネルや地下で戦ってきており、最近では巨大爆弾MOPでISISの地下トンネルネットワーク破壊を試みた作戦が知られている
●繰り返すが、今回のDARPAの情報提供要請は、地下施設の破壊や拒否ではなく、地下ドメインでの航法や通信やセンサーに関する技術情報を求めるものである。理想的には、歩兵部隊が地上と地下空間を行き来するようなキットを装備できれば良いのだろう
●昨年国防省は、巨大都市や地下トンネルでの戦いを見据えた新技術の探査を始めたところである
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今年3月に陸軍参謀総長が言及し、空軍参謀総長も夏ごろ重視事項として語り始めた「巨大都市戦：wars in megacities」が地下ドメインとも連動し、国防省全体の取り組みで今回のDARPAの動きにつながっているのか、北朝鮮対処が念頭にあるのか不明ですが、地下は今後カレントな話題となっていくようです
今後の注目点として、Take Noteしておきましょう
地下関連の記事
「米陸軍が対北朝鮮に緊急準備開始」→http://holyland.blog.so-net.ne.jp/2017-10-12
「米空軍も巨大都市戦に備える」→http://holyland.blog.so-net.ne.jp/2017-09-24
「米陸軍トップ：今後10年で巨大都市戦に備える」→http://holyland.blog.so-net.ne.jp/2017-03-22
DARPAが地下での戦いに情報提供要求
米国防省高官